年代・貯金別に老後を試算

70歳からの老後資金|増やすより、何年持たせるか

70歳からは、貯金を何年持たせるかと、毎月使える金額を逆算します。

70歳の貯金はいくら必要?

答え:90歳または95歳までの毎月不足額と一時支出から逆算します。住宅修繕・車・医療・介護などの予備費を先に分け、残りを備える月数で割ると毎月使える額も確認できます。

70歳から確認する5項目

  1. 90歳・95歳までの通常生活費
  2. 住宅の維持・修繕費
  3. 車の維持・買い替え
  4. 保険料
  5. 医療・介護・終活の予備費

「使いすぎる不安」だけでなく、「使えるお金まで使わない不安」も数字で整理する。

公的統計は世帯平均として扱う

総務省の2025年家計調査では、二人以上の世帯のうち世帯主が70~74歳の無職世帯で、可処分所得248,599円、消費支出285,844円でした。差は月37,245円ですが、あなたの不足額ではありません。

当サイト独自の横断比較

70歳から90歳・95歳まで、貯金を均等に使う月額

貯金を70歳から均等に取り崩す単純計算です。年金等の手取りに加えられる月額の上限目安として比較してください。

金融資産を目標年齢まで均等に取り崩す場合の月額(1,000円単位で表示)
開始年齢・金融資産90歳まで95歳まで
70歳・貯金500万円2.1万円/月1.7万円/月
70歳・貯金1000万円4.2万円/月3.3万円/月
70歳・貯金2000万円8.3万円/月6.7万円/月
計算方法

金融資産 ÷(目標年齢 − 開始年齢)÷ 12。表は見やすさのため月額を1,000円単位で四捨五入し、配布データは1円単位で記録しています。運用益、物価変動、税・社会保険料、医療・介護・住宅修繕等の一時支出は含みません。60歳では年金開始前後の収支変化も別に確認してください。

計算方針と限界を確認 自分の収支で資産寿命を計算

貯金額から近いケースを確認

90歳だけでなく95歳まで確認する理由

2025年簡易生命表では、70歳時点の平均余命は男性15.78年、女性20.10年です。また出生時から90歳まで生存する生命表上の割合は男性26.7%、女性50.8%です。個人予測には使わず、複数の資金シナリオを用意する根拠にします。

70歳の老後資金は90歳・95歳までの毎月使用額を逆算

70歳時点の金融資産から緊急予備費を分け、残りを20年または25年で割ります。貯金1,000万円のうち200万円を予備費として残す場合、800万円を20年で使う単純月額は約3.3万円です。

70歳の老後資金は90歳・95歳までの毎月使用額を逆算の表
使用可能資金90歳まで20年95歳まで25年
500万円約2.1万円/月約1.7万円/月
800万円約3.3万円/月約2.7万円/月
1,500万円約6.3万円/月5万円/月

利息、運用、物価変動、臨時支出を含めない単純割り算です。介護や住宅修繕の予備費を先に除いて考えます。

よくある質問

70歳で貯金はいくらあれば安心ですか?

年金手取りと生活費の差、90歳・95歳までの年数、介護・住居等の予備費で異なります。毎月使用可能額を逆算します。

70歳で貯金1000万円なら毎月いくら使えますか?

予備費200万円を除く800万円を20年で使う単純計算なら約3.3万円、25年なら約2.7万円を年金等に上乗せできます。

70歳からも運用すべきですか?

生活費と緊急予備費を先に確保し、元本割れの可能性と必要時期を踏まえて余裕資金を別に判断します。

計算上の注意
このページの資産寿命・累計額は、税・社会保険料、運用損益、物価変動、年金改定、医療・介護・住宅修繕などを一定または未考慮とした単純モデルです。将来を予言するものではなく、現在の家計を確認するための出発点です。

70歳からは20年以上の資金計画も確認

厚生労働省「2025年簡易生命表」では、70歳の平均余命は男性15.78年、女性20.10年です。平均余命は個人の寿命予測ではないため、90歳だけでなく95歳までのシナリオも比較します。

70歳からは20年以上の資金計画も確認の表
年齢男性の平均余命女性の平均余命
70歳15.78年20.10年
75歳12.24年15.88年
80歳9.10年11.95年

厚生労働省「令和7(2025)年簡易生命表」の公表値です。

資産を3つの用途へ分ける

資産を3つの用途へ分けるの表
用途入れる費用確認方法
当面の生活毎月不足額と年払い費用直近1~2年の支出を月割り
臨時支出医療、介護、住宅修繕、住み替え使う時期と概算額を別枠化
長期取崩し残りの金融資産90歳・95歳までの月額を逆算

全額を均等に割る前に、近い将来の臨時支出を分けます。貯金が少ない場合は70代・貯金なし、金額別は500万円1000万円2000万円のケースで確認できます。

主な公的一次情報
このページで確認した一次資料(2件)

制度・統計の発行元、対象期間、確認日、次回確認目安を表示しています。期限は編集上の再確認日であり、制度の有効期限ではありません。鮮度管理の方法

  • 総務省統計局「家計調査 2025年平均」公的機関一次資料/使用目的:高齢無職世帯の収支・生活費/対象:2025年/確認日:/見直し:毎年・中優先/次回確認目安:
  • 厚生労働省「令和7(2025)年簡易生命表」公的機関一次資料/使用目的:60・65・70歳の平均余命、複数年齢シナリオ/対象:2025年/確認日:/見直し:毎年・低優先/次回確認目安: